サラリーマンから起業家へと転身する際、特に不本意な状況に直面して起業を決意した場合、人はどうしても過去の地位やプライドにしがみつき、自己保身に走りがちです。
この自己保身の心理はごく自然な反応であり、失ったものへの未練や恐れを感じることに由来しています。しかし、起業家として前に進むためには、このような感情を断ち切り、過去の理由や状況にこだわらず未来に向き合うことが必要です。
起業家となる道を選ぶということは、自分一人の生活を守るだけでなく、家族、顧客、従業員、そしてこれから関わるすべての人たちを幸福に導く責任を担うという意味でもあります。
そのため、起業に際しての最初の重要なステップは、過去に縛られることなく、未来に向けて前進することです。本記事では、過去を乗り越え、起業家として成功するために必要な心構えについて解説します。
会社を辞めた理由はどうでもいい
会社を辞めた理由はさまざまな理由があります。それを聞いてもいないのに会社を辞めた理由を一生懸命説明する人がいます。
会社が倒産した
リストラに遭った
親の介護が必要になった
今までと会社の方針が変わった
契約社員になった
契約が打ち切られた
あそこの会社はブラックだ
など、不本意な状況がきっかけであることも少なくありません。そのような状況では、どうしても自分の選択を正当化したいという気持ちが芽生えます。
しかし、起業という選択をした以上、どのような理由で会社を辞めたかという過去の経緯にとらわれる必要はないのです。
例えば、リストラという出来事に対して多くの人が「リストラ=不要な人材」といったネガティブなイメージを抱きます。そのため、自分自身がリストラに遭ったことを認めたくないという心理が働くのも理解できます。
しかし、会社を辞めた理由がどうであれ、その事実を過度に気にすることは前に進む障害でしかありません。再就職のために退職理由をうまく説明することが必要な場面もありますが、起業家として自立する道を選んだのであれば、もはやその理由は重要ではないのです。
会社を辞めたら理由はどうあれ無職という現実
会社を辞めた理由がどうであれ、一度そのステータスから解放された今、あなたは”無職”という現実を受け入れる必要があります。
無職という言葉には冷たさがあるかもしれませんが、これはあくまで現状を捉えたものでしかありません。そして、この現実を受け入れることでこそ、新たなスタートラインに立つことができます。
にもかかわらず、会社を辞めた理由に変なプライドを持つ人が本当に多いのです。一般的には、「会社をクビになった」よりも、「会社の業績不振で大幅な人員整理があった」の方が話し相手に与える印象は良いかもしれません。
でも、それはどこかの会社に再就職する時に言う話であって、起業をすると決めた以上は、そんな理由はどうでもいいのです。重要なのは、未来に向かってどう進むかです。過去を振り返ることよりも、未来をどう創り上げるかにエネルギーを注ぐべきなのです。
そして、その未来はあなたの手で明るいものに変えていくしかないのです。
起業家の責任と自立
起業家として歩み出すことは、身近な人を守りながら自分のビジョンで他者に良い影響を与える覚悟を持つことです。責任は伴いますが起業のやりがいと考えることもできるでしょう。
そのためには…
学びを止めてはいけません
行動を止めてはいけません
結果にこだわらなければなりません
挑戦を止めてはいけません
仮に結果がでていないとしても、モチベーションを落としている暇はないのです。成功した起業家は、過去を振り返って悔やむのではなく、過去や結果から学び、今何ができるのかを考え、それを実践に移しています。毎日の行動が未来を作り上げるのです。
やるしかないのです。
まとめ: 起業は過去を手放し、未来を創る旅
サラリーマンから起業家になるという道は、容易ではなく、特に不本意な理由でその道を選ばざるを得なかった場合は、なおさら困難です。
しかし、その選択はあなたがこれから未来を自分自身で築くための大きな一歩でもあります。過去に不本意なことがあったとしても、その理由やプライドにこだわることなく、未来に向けて何をするべきかを考え、実行に移しましょう。
成功した起業家の多くは、困難な状況を逆手にとり、自分自身の力で未来を創り上げています。起業とは、まさにあなたの手で未来を切り開く旅であり、そのためには前向きに進み続けることが重要なのです。
過去の苦い経験はあなたの一部ではありますが、それに縛られる必要はありません。新たな未来を切り開く力を持つのは、他でもないあなた自身です。
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この記事を書いた人 Wrote this article
Hiroaki Nakamura 起業家・ビジネス書作家
新規事業創出・ニッチビジネス・スモールビジネス構築を得意とする起業家/ビジネス書13冊出版(関連書籍含)。複数の事業展開の経験を持ち、現在は新規事業創出支援、設備メンテナンス事業、人材育成・組織開発支援と、異なる業種3社を経営。特に放置自転車問題とビジネスを掛け合わせた発想や手腕をはじめ、最小の労力で最大の結果を生み出す独自のスモールビジネス構築法に業界内外から注目を集める。